怪我や病気はしないに越したことさないですが、いくら気をつけていたとしても「もしも」はあります。
少し失礼かもしれませんが、自分が亡くなった場合だともうこの世にはいなくなるためお金の心配などする必要がありません。
しかし、怪我や病気の「もしも」は生きているため治療費の心配があります。また、ケガや病気によって収入がなくなるという不安もあるでしょう。
しかし、実際にケガや病気をしたときはいくらかかるのでしょうか。
「もしも」に備えて加入するものに『医療保険』がありますが、治療費の保障より保険料の方が高かったら損をしてしまいます。
今回は怪我や病気などで入院する場合の費用や『医療保険』の「種類」と「内容」を紹介します。
入院費
費用別
入院に必要な費用を挙げていきます。必ずかかるのが、1日ごとにかかる「基本料」と1食ごとにかかる「食事代」、そして「治療費」です。他には個室を希望するなら「差額ベッド代(個室代)」、服などの「日用品代」、家族のサポートを受けるならその「交通費」もかかります。
入院費平均
生命保険文化センターが平成31年から令和元年にかけて18歳～69歳の男女を対象に行った「生活保障に関する調査」によると、直近の入院の自己負担費用の平均は20.8万円、1日あたりでは23,300円となっています※。
※病院から請求される入院費や食事代だけでなく衣服代やお見舞いに来てくれた家族などの交通費なども含む入院をしたことでかかった費用
公的医療保険
以前紹介した社会保険に含まれる「健康保険」やフリーランスの人などが加入する「国民健康保険」などを総称して『公的医療保険』と呼びます。国民はいずれかの公的医療保険に加入する義務があります。
公的医療保険には必ず入らなければいけませんがその分医療費を一部負担してくれたり出産や療養の際手当て金が貰えるなどのメリットがあります。
※未就学児や高齢者は1～2割負担
上記「入院費用別」の「食事代」は公的医療保険が適用され1食460円の負担ですみます。
公的医療保険対象外
まだ公的に認められていない新しい治療法や先進医療(高度な治療技術を用いた治療)、新薬による治療を受ける場合などは「公的医療保険」の適応対象外となることがありその場合、医療費は全額負担となります。
ちなみに上記「入院費用別」の「差額ベッド代」は病院から請求されますが、公的医療保険の対象外であるため全額自己負担となります。
高額療養費制度
公的医療保険の内容には［1ヶ月間に高額な医療費がかかった場合］に限度額が定められている「高額療養費制度」というものがあります。所得に応じて限度額が異なりますが多い人でも1ヶ月に30万円を切るくらいの負担ですむようです。
70歳以上の上限額
| 適用区分 | 月の上限額（世帯ごと） | ||
| 外来（個人ごと） | |||
| 年収約1,160万～ 報酬83万以上/課税所得690万以上 |
252,600円+(医療費-842,000)×1％ | ||
| 年収約770万～約1,160万 報酬53万以上/課税所得380万以上 |
167,400円+(医療費-558,000)×1％ | ||
| 年収約370万～約770万 報酬28万以上/課税所得145万以上 |
80,100円+(医療費-267,000)×1％ | ||
| 年収156万～約370万 報酬26万以下/課税所得145万未満 |
18,000円 |
57,600円 | |
| 住民税非課税世帯 | 8,000円 | 24,600円 | |
| 住民税非課税世帯 （年金収入80万円以下） |
15,000円 | ||
69歳以下の上限額
| 適用区分 | 月の上限額（世帯ごと） |
| 年収約1,160万～ 健保:報酬83万円以上 国保:旧ただし書き所得901万円超 |
252,600円+(医療費-842,000)×1％ |
| 年収約770万～約1,160万 健保:報酬53万円～79万円 国保:旧ただし書き所得600万～901万円 |
167,400円+(医療費-558,000)×1％ |
| 年収約370万～約770万 健保:報酬28万円～50万円 国保:旧ただし書き所得210万～600万円 |
80,100円+(医療費-267,000)×1％ |
| 年収～約370万 健保:報酬26万円以下 国保:旧ただし書き所得210万円以下 |
57,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 |
※上記の表はどちらも平成30年8月診療分から適用
厚生労働省ホームページより
加入している公的医療保険であらかじめ発行できる「限度額適用認定証」を病院に提出しない限りは、病院への支払いを立て替えて払う必要※があります。
※限度額を越えた分は公的医療保険に申請後に支給されます。
医療保険
医療保険は大きく「医療・がん保険」と「介護保険」の2種類に分けられます。民間の医療保険は公的医療保険では適応外の「差額ベッド代」や「先進医療」まで保障されます。
医療保険とは少し異なりますが「医療特約」というものもあります。これは『生命保険』の1つである「死亡保険」に付属してつけるものです。入院特約やがん特約、通院特約などがあり怪我や病気などの際に保障が受けられます。
「特約」は付属してつけるオプションであるためメインである「死亡保険(生命保険)」を解約した場合は特約の保障もなくなります。
保険のことならココで相談
╱プロに無料で相談しよう╲
医療・がん保険
| 保障 | 内容 | 金額例 |
| 入院給付金 | 入院1日あたりにつき支給されます。 | 1日あたり5,000円程から |
| 通院給付金 | 退院してから再度同じ病気で通院したときに支給されます。 | 1日あたり5,000円程から |
| 手術給付金 | 手術をした際支給されます。 | 入院1日あたりの数倍から数十倍 (プランや手術内容などによる) |
| 先進医療給付金 | 技術の高度さなどから厚生労働大臣によって認定された治療に対して支給されます。 | 数千万円まで保障 |
| がん診断一時金 | がんと診断されたときに支給されます。 | 数十万円から |
| がん入院給付金 | がんで入院した場合に1日あたりにつき支給されます。 | 1日あたり5,000円程から |
| がん通院給付金 | がんの治療による通院で支給されます。 | 1日あたり5,000円程から |
掛け捨て型が多い
医療保険は掛け金が返ってこない掛け捨て型の場合が多いです。
プランや年齢などによって保障内容や金額が異なる場合があるためいくつかの会社を比較してみましょう。
▽
介護保険
「介護保険」は介護が必要になった場合にその費用を一部保障してくれるものです。民間のものと公的医療保険のものがありますが、公的医療保険の方が広く知られています。
介護保険の加入は40歳から
介護保険は40歳になると加入が義務付けられます。
第１号被保険者（65歳以上）と第２号被保険者（40歳から64歳まで）に分類されていて、第2号被保険者は公的医療保険の「健康保険」と一緒に支払います。第1号被保険者は年金から天引きされます。
第２号被保険者（40歳から64歳まで）は保険料は支払いますが、保障が受けられるのは第１号被保険者（65歳以上）のみです。
おわりに
入院費は全体を通して平均して20万円ほどかかりますが重い病気な程入院日数が増えたり治療が高度になるため費用もかさみます。
加入が義務付けられている公的医療保険でも医療費の負担があったり一月あたりの上限が定められた保障はありますが、差額ベッド代や高度な医療技術に対しては保障の対象外となります。
民間の医療保険は公的医療保険で保障できない範囲まで手厚く保障してくれますが掛け捨て型のプランである場合が多いです。そのため民間の医療保険に入れば必ず得であるとは限りません。自分の年齢やリスクを考慮して加入するか決めましょう。
ではまた次回。
